株式会社インテリジェンス　DODA編集長　木下　学

 

私が編集長を務める、転職サービス「DODA」では、1人でも多くの人が希望を持ってはたらくを楽しむ世の中になってほしいと思い、様々な発信を続けています。

そのひとつに、昨年リリースした『転職年齢調査』がありました。
本リリースの後、電車の中吊り広告に掲出した『35歳転職限界説の崩壊』という言葉も響いたのか、

各メディアから問い合わせをいただき、DODA編集長として様々なところでコメントさせていただくことになりました。
リリースしているのは、35歳以上の転職が増えている事実と考察です。

2014年2月　http://doda.jp/guide/ranking/075.html

2014年8月　http://doda.jp/guide/ranking/083.html

考察を要約すると、2011年時点で日本人の平均年齢は45歳で、年を重ねる毎に平均年齢が上がっていくのは周知の事実です。
各会社も平均年齢はどんどん上がっているため、過去の35歳と今の35歳が人口ピラミッドの中で大きく変わっていることが一つの要因です。
他にも以下のような理由も、後押しをしています。
①時代背景　⇒　平均年齢の上昇に伴い、個人顧客のターゲット（購買層）も年齢上昇。それに合わせたニーズも増加。
②企業の事情　⇒　専門スキルを持ち合わせた即戦力の人材が欲しいというニーズが増加。
③個人の事情　⇒　はたらく側の意識も変化。『35歳・役職なし』は普通の時代に、新興産業を中心に『年下の上司』の存在が受け入れられつつあることも大きい。
その中で、行間に込めたDODAのメッセージを伝えると、確かに多くの人に読んでもらいたく、そこで自分事で考えてもらい、DODAサービスに興味・関心を持ってもらいたいというのが本来の意図です。

しかし、その根底にあるのは、将来に対して希望を持っていない、今さら動いてもしょうがないと思っている人を、今からでもどうにかなる、自分の未来を切り拓いてみようと動いてみる人を１人でも増やしたいという思いです。
先日、日立製作所のニュースが出ていました。
■日立、国内管理職の賃金制度を世界共通基準に

（2014年9月26日日本経済新聞掲載　http://www.nikkei.com/markets/company/news/news.aspx?scode=6501&type=2&g=DGXLASDZ26H25_26092014EAF000）
こういった決断は今後増えていくと思っています。
定年延長もどんどん進んでいく中、健全な事業成長を目指す企業にとって、従来の人事制度を変更しなくてはならない、 実力主義にシフトするのか、若手・ベテランどちらも大事な会社にとってはどのような決断をするのか。

グローバル競争も熾烈になる中で、今後このような動きにも注目ですし、 これを見て、大手に勤める一度も転職したことがない会社員の方も自分事となって色々と考えたのではないでしょうか。

■確定拠出年金　誰でも加入　主婦や公務員も転職後の運用継続可能に

（2014年10月15日日本経済新聞掲載　http://www.nikkei.com/article/DGKDASFS14H21_U4A011C1MM8000/）

また国策としても支援的施策が走るのであれば、まだまだ雇用の流動化は促進されるであろうと思っており、中高年の転職市場もますます活況になると読んでいます。