早稲田大学大学院創造理工学研究科建築学専攻

佐藤滋研究室修士2年

牧野創太

 

 

　「震災前からの復興を」と言ってもいまいちピンと来ないであろう。それは復興というものは本来、甚大な災害の後に行われるものだからである。しかし、その実態は記憶に新しい2011年3月11日の東日本大震災でも明らかになったように、いざ被災をすると復興どころではなく先行きの見えない中、仮設住宅やところによっては避難所となった体育館での生活を余儀なくされる。そのような環境で自分たちのまちの将来像を考えるなど到底できるものではなく、現に震災復興のスピードの遅さが問題視されている。

 

　このような事態を防ぐために、震災に対するリスク軽減策は2通りある。一つは「ダメージ軽減型」である。これは受ける被害が少ない(=頑強な建物や道路が整備されている)ならばその分復興も早いという考え方である。もう一つは「復興期間短縮型」である。受ける被害は甚大でも、そこから復興するためのシステムやプロセスを事前に決めておけば、迅速な復興をすることができるというものである。東京都が進めてきた木造密集市街地の開発型整備事業はこの前者の「ダメージ軽減型」の実践であった。しかし、実際の問題では地域住民の反対運動や、まちの個性の喪失など、結果は行政VS住民の構図を作っただけであった。

 

　当研究室では都市計画の観点から見た都市防災に取り組んでおり、「ダメージ軽減型」と「復興期間短縮型」の両方を組み合わせた新たな防災として「事前復興まちづくり」を10年間継続して行っている。これは時間軸を「現在」「震災直後」「避難所・仮設住宅生活」「復興」に分けて、それぞれに行うべき取組みや、新しいまちの計画案を住民の方々とワークショップにて考えていくものである。現在は、それぞれの地区ごとの住民がすべきことをプロセスごとに記載した復興マニュアルの作成と、事前復興まちづくりの成果を復興時に活かすためのGIS（地理情報システム）を利用した事前復興データベースの開発に取り組んでいる。

 

　これまでの地域での防災ワークショップとなると、まちあるきをして課題を発見し、復興の青写真を描いて紙のニュースとして発行して終りだったが、それでは本当に復興時に活かせる情報とは言えない。本当に必要とされるのは、震災以前からの情報の収集や、復興計画案の作成で、それが積み重なり、初めて震災を迎えるための準備が万端整うのである。また、それらの情報は復興時には適宜、地域の住民に公表され、先行きが見える復興を進めていかなければならない。防災は今まさに次のフェーズへの移行段階にある。

 

　今年度行われたワークショップではiPadやパソコンを地域の町会長が持って、それを使い各情報を収集・閲覧する試みが行われた。結果は、どの方もそうした端末を利用することに対して積極的で、輻輳化する情報を手早く閲覧できることに関心を持って頂けた。

 

    阪神淡路大震災では、調査員が白地図を持って、被害状況を手書きで記録して行ったが、この試みが実際の運用に繋がれば、震災時に各々が携帯端末で情報を収集し、即座に行政が使えるデータのフォーマットになって送られるということも考えられるのである。

 

　情報の共有性は何も震災復興時だけに限られたことではない。震災前から自分たちのまちのことを知り、いざという時にどのような避難をすべきかを知ることも重要である。

 

    2015年9月8日に新宿区戸塚第一小学校にて地域学習の一環として、町会長防災出前授業が行われた。そこでは紙芝居による避難の話や、延焼シミュレーションにより小学校付近から出火したときの避難の仕方について3年生に説明をした。また、その話を家庭でもおさらいできるように、GISでその授業の内容をマップ化して配布をした。すると、各家庭で防災のことについて話すきっかけとなり、改めて震災に備える意識ができた、というご意見を頂けた。

 

　事前復興まちづくりは地域のリーダーが主導するのはもちろん、そこに子育て世帯など地域のこれからを作っていく世代を取り込むことで成立する。首都圏でもまだ多くの木造密集市街地が存在しており、地震火災の脅威は身近なところにある。このリスク、すなわち「炎の津波」に襲われるリスクは、そういった多主体の協働により低減され、実被害を最小限にとどめることができるのである。